出産費用っていくらかかる?

妊娠・出産。大きな期待とともに、漠然とどのくらいの費用がかかるのだろう。「産みたいけど、お金がない…」という悩みを持っている方もいらっしゃると思います。生む直前になって出産費用のお金がないでは、困ってしまいますので、しっかり事前に把握しておくことはとても大切なことです!

 

妊婦さん

 

まず、出産費用に必要になるお金の中には、妊娠してから産婦人科を定期的に受診するための費用も組み込む必要があります。

 

通院する回数の目安としては、初健診の時は1週間から2週間おきに通院します。その時に受ける検査がいくつかあるので、2万円〜3万円必要になります。

 

その後は妊娠32週目までは、2週間から4週間に一度通院します。この時は一回の通院に必要な金額は平均で6千円ほどになります。

 

病院によっては分娩費用を予約金として一部先に支払をしなければならない場合があります。初回健診から分娩までに必要な金額は大体8万円ほどになります。

 

分娩費用は病院によって前後しますが、35万円〜50万円ほどになります。

 

赤ちゃんとお腹の大きなお母さん

 

ここまでは出産費用に関わるお金ですが、その他に出産準備品が必要になります。マタニティー下着など妊娠した母親の用品と、生まれてくる赤ちゃんに必要なおくるみや肌着などを揃えるのに3万円〜6万円かかります。

 

全てを出産費用として計算すると、全部でおよそ45万円から64万円が必要になります。まとまった金額ですので、貯金など手元にお金がない方は、ちょっと驚く金額ですよね。しかも、出産費用は健康保険の適用外ですので、全額自己負担となります。

 

ただし、産婦人科で出産証明書を書いてもらい市役所に提出をすると、健康保険から出産育児一時金が支払われます。出産育児一時金もらえるお金は市町村によって変化しますが平均して35万円〜45万円ほどになります。

 

産婦人科に支払った自己負担額の合計と、健康保険から支給される出産育児一時金を引くと実質の出費額は5万円〜10万円ちょっとになります。

 

産婦人科の窓口で先に支払わなければならないので、最初の負担額は大きくなりますが、あとから半分以上が戻って来るので、経済的な負担を軽くできます。

 

出産手術で産まれた赤ちゃん

 

そこで、もし、妊娠・出産のための貯金やお金がない方は、いったん借りておいて、産後に出産育児一時金で返済するという選択肢を考えてみましょう。

 

ただ、「うちは両親を頼れない…」そんな方もいらっしゃいますよね。そんな場合は、キャッシングを利用するのもひとつの方法です。妊娠・出産費用だけでなく、今、必要な生活費を工面できるのもメリットです。

 

おすすめは、銀行のカードローンか、メガバンク系列の消費者金融。テレビCMでもおなじみの大手なら、初めて借りる場合でも安心できるはずです。しかも、来店不要(スマホやパソコンで完結)、最短で今日中の融資も可能と、便利な金融業者がほとんどです。

 

メガバンク系列の消費者金融でおすすめなのは、三菱UFJフィナンシャル・グループのアコム。こちらは、ご本人に安定した収入がある方であればご利用可能(※専業主婦は除く)です。パートやアルバイトでも問題ありません。融資までの時間も最短で1時間!

 

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以上、参考にしてみてください。

出産一時金、出産手当金とは…。いつ、どうやったらもらえるか

 

出産一時金と出産手当金は、言葉はとても似ていますが、意味ももらえる資格も大きくことなります。

 

arrow まず、出産手当金とは仕事をしていて本人が社会保険に加入していることが条件になります。
妊娠や出産をするときは、仕事を中断する場合がほとんどです。会社からは、産休という形でお休みがもらえます。しかし、産休の間はお給料がでないケースもあります。そのために出産手当金は、その補填としてお給料の3分の2が支給される制度になります。

 

条件としては、1年以上社会保険に加入していること、そして産休の間お給料がでないことになります。この出産手当金の申請は出産後二年以内に管轄の社会保険事務所に申請をすることです。支給される期間は、出産の前の42日から出産後の翌日以後56日目までの範囲内になります。

 

お腹に手を当てる女性

 

arrow そして、出産一時金は国民保険や社会保険に関係なく健康保険に加入していれば支給がされます
夫の扶養であれば夫の加入している管轄機関に申請をします。また、本人が社保加入であれば管轄の社会保険事務所に申請します。

 

この出産一時金の申請期限は出産後二年以内になります。この金額は、42万円になり医療機関によりますが直接支払いができる場合もあります。そのために、42万円を超える場合もその差額だけの支払いですみます。

 

 

また、この制度を導入していない医療機関もありますが、後から戻るので同じことです。そして、この出産費用が42万円以下の場合も申請が必要ですが差額が返ってきます。
この他にも、現在は育児をサポートする制度、妊娠、お金がないけど子供を産みたい方の助けとなる制度がたくさんあります。児童手当などが、その一例です。
医療費助成金は、乳幼児の医療費をサポートするシステムです。こちらは、住む自治体により異なりますが、どちらも申請が必要です。

 

 

女性向けリンク

 

 

 

その他、妊娠、出産、育児に関する給付金制度の紹介

出産費貸付制度について

出産費貸付制度をもらうための具体的な申請方法、必要書類をまとめています。なお、出産育児一時金の8割(42万円)が上限のため、貸付金額は最大で33万円です。健康保険料の滞納があると支給されない場合があります

 

出産費貸付制度の記事はこちら

 

 

高額療養費制度の利用について

通常の妊娠・出産においては、高額療養費制度を利用することはできません。ただし、重症妊娠悪阻、子宮頚管無力症、妊娠高血圧症候群、切迫早産、切迫流産など、あるいは帝王切開などは適用できる可能性があります。

 

高額療養費制度の記事はこちら

 

 

育児休業給付金の申請方法、給付期間

育児休業給付金の申請方法、給付期間を、わかりやすくまとめました。大手の企業と、本人で手続きする場合の流れや、退職した場合の給付の有無、延長方法も紹介しています。

 

育児休業給付金の記事はこちら

 

 

妊娠・出産費用を医療費控除する方法

妊娠・出産費用を医療費控除する方法をまとめました。確定申告の注意点も記載しています。妊婦健診非・入院費や分娩費用、通院費、不妊治療費や人工授精の費用などは医療費として認められます。逆に、妊娠検査薬、里帰り出産の交通費、本人の希望による差額ベッド代、通院ガソリン代などは認められません。

 

妊娠・出産費用を医療費控除の記事はこちら

 

ベビーカーやベビーベッド、みるくにおむつ。産後、赤ちゃんを育てるのに必要なものとお金の目安

赤ちゃん

妊娠して、無事に出産が終わるとそこから育児が始まります。
赤ちゃんは、まだ小さいですがお金がかかるものですので、今現在、お金に困っている方、出産費用がない方は、生まれたあとのことも考えておきましょう。

 

出産前に、用意するベビーベッドやベビーカーなどの育児用品は目安としては約20万円になります。ただ、ベビーカーやベビーベッドなどはレンタルを活用すると費用を抑えることができます。

 

赤ちゃんは、一日に何度も着替えが必要になり、またオムツ代、そして母乳ではなくミルク代などがかなりかかります。お金としては、一番かかるのがミルク代で一ヶ月約1万円になります。母乳がでる場合は、いいですが初めのころは赤ちゃんが泣く度にミルクを調整します。そして、飲まない分は次回には使用ができないので捨てることになります。お金には、哺乳類やそれを衛生的に保つ薬剤なども含まれています。まだ、小さくても赤ちゃんは毎月大きくなっていくために衣服費も用意しておくことです。

 

ベビーカー

後は、これに季節の行事やお祝い事などが含まれると平均一ヶ月4万円くらいとされています。
しかし、これはあくまでも標準の目安になります。

 

育児のためのお金がないと悩まれている方は、親戚から、お下がりの服を頂いたり、ベビーベッドなどもお下がりを貸してもらうなど工夫をすると安くできます。絶対に必要なお金は、ミルク代とオムツ代などの毎日使用するものです。ミルクもケース買いすると、意外と安くなることもあります。

 

お金は、育児をしていると年齢と比例してかかる金額も大きくなります。出産前、赤ちゃんなどの、小さな間はできるだけ抑えてその分を将来のために残していくと安心です。赤ちゃんを、成長するまで育てるのは親の責任です。そのために、計画的にお金を使うことが重要です。本当に必要なものだけを、見極めて買うことができればかかる費用は抑えることができます。

 

以上が、妊娠・出産から、出産後までにかかる主なお金です。出産のお金がないと悩まれてきた方にも、出産育児一時金などをうまく利用すれば、工面できるチャンスがあります。この記事を読んでくださったあなたに、元気でかわいい赤ちゃんが生まれてくることをお祈り申し上げます!

 

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妊娠検査の検査内容と費用

妊娠検査は、妊娠が分かってから出産するまでの間にする検査で、定期的に産婦人科に通院しながら赤ちゃんの健康状態や経過、検査、指導を受けます。

 

流産の危険性の高い妊娠初期の段階では1〜2週間に1回の間隔で検査しますが12週くらいから妊娠6ヶ月までは4週間に1回、妊娠7ヶ月から9ヶ月は2週間に1回、臨月を迎えるころには週1回となります。計15〜16回が基本的な回数ですが出産予定日を超えた場合は週に2回の頻度で追加で行く必要があります。

 

妊娠検査の検査内容として、毎回行うことは尿検査、体重測定、血圧測定、腹囲と子宮底長測定です。以上の検査内容は母子手帳にも記載欄が設けられています。その後、内診、むくみ検査、超音波検査、問診を行います。

 

また妊娠初期は血液検査、妊娠後期には貧血検査を行います。

 

赤ちゃんの手

 

妊娠検査というのは病気の治療とは異なるため、費用は自己負担が原則ですので、お金がないという方は大変です。

 

しかし近年では地方自治体や国で受けることのできる助成制度が導入されたため、費用の負担額はわずかです。母子手帳交付時に配布される補助券で受けることができます。

 

補助内容や回数は地域によって異なるのですが平均で14回ほど補助を受けることができます。お金の面で厳しい方は、費用節約のためにも補助券が手元に来た時点で一度確認しておきましょう。

 

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